三誠株式会社で行う省エネ計算の基準について

三誠株式会社で行う省エネ計算の基準について

平成22年4月より、300平方メートル以上の建物が届出義務対象として拡大されました。

よって、省エネ計算は一定の基準を超える場合は必要不可欠となっています。

三誠株式会社では、この改正へ対応した手法で計算書作成業務を行っています。

省エネ法上の建築物用途の定義は、用途別に分かれています。

例えば、一戸建て住宅や連続住宅などでは、性能基準と仕様基準に分かれた計算結果になります。

性能基準では、熱損失係数・夏期日射取得係数、年間暖冷房負荷計算を行います。

また、換気や照明も対象としています。

仕様基準では、躯体・開口部の断熱性性能による判断や、設備のみにポイント法を行います。

このポイント法は、延べ面積が5000平方メートル以下で適用できます。